2026年2月、私がポートフォリオの一角として保有しているヤマハ発動機株式会社から、驚きの決算発表がありました。
2025年12月期の最終利益が、前の期と比べて920億円も減少（約85％減）し、161億円になったというのです。
「えっ、ヤマハ発動機ってそんなに危ないの？」
投資を始めたばかりの頃の私なら、この数字だけを見てパニックになっていたかもしれません。しかし、7年前から毎日2時間の勉強を積み重ねてきた今、この「数字の裏側」を冷静に見ることができています。
今回は、この大幅減益の真相と、それが私たちの資産にどう影響する可能性があるのかを詳しく解説します。
1. 大幅減益の正体は「トランプ関税」と「税金の計算」
今回の減益には、大きく分けて3つの要因がありました。
まず1つ目は、アメリカ合衆国による追加関税、通称「トランプ関税」の影響です。ヤマハ発動機株式会社にとって、アメリカはマリン事業（船外機など）や四輪バギーの重要拠点。ここに関税という名の高いコストがのしかかり、利益を大きく削りました。
2つ目は、原材料などの調達コストや人件費の上昇です。世界的なインフレの波が、製造業の現場を直撃しています。
そして3つ目が、最も大きな「数字上のマジック」である繰延税金資産の取崩しです。これは将来の利益を見越して計上していた税金のメリットを、厳しい事業環境を考慮して一度取り消したもので、キャッシュ（現金）が外に逃げたわけではありません。いわば「会計上の大掃除」のようなものです。
2. 初心者の資産にどう影響する？
このニュースを聞いて、自分の持ち株が紙屑になるのでは、と不安に思う必要はありません。注目すべきは**「本業の稼ぐ力」と「未来への姿勢」**です。
実は、主力の二輪車事業（バイク）は新興国などで非常に堅調に推移しています。さらに、同社は2026年12月期の業績予想として、売上高2兆7000億円、最終利益1000億円という、V字回復を見込んだ強気な数字を出してきました。
もし皆さんが「配当金」を目的に保有しているなら、今回の赤字に近い減益でも**「年間配当35円」を維持する方針**が示されていることに注目してください。これは、企業側が「今回の減益は一時的であり、2026年以降は自信がある」とメッセージを発しているとも受け取れます。
3. リスクを味方につける：嵐の時こそ「勉強」の成果が出る
もちろん、リスクはあります。中東情勢の緊迫や、アメリカの関税政策がさらに厳しくなる可能性も否定できません。
しかし、私が7年間の勉強で学んだのは、**「良い企業の、一時的なつまずきは、長期投資家にとってはチャンスになることが多い」**ということです。株価がニュースで大きく揺れている時こそ、その企業の「稼ぐ仕組み」が壊れていないかを確認することが、資産を守り、育てることに繋がります。
まとめ
ヤマハ発動機株式会社の2025年決算は、確かに厳しい数字でした。しかし、その多くは外部環境や会計上の要因であり、世界中で走るヤマハの技術力が失われたわけではありません。
完璧な予測はできませんが、私はこの「リアルな現実」をしっかりと受け止め、2026年の回復劇を冷静に見守りたいと考えています。投資初心者の皆さんも、大きなマイナス数字に惑わされず、一歩引いて「この会社は10年後も必要とされているか？」という視点を持ってみてください。
一緒に、じっくりと腰を据えて資産を育てていきましょう！