はじめに：一晩で景色が変わったマーケット。新NISA初心者が直面する「最初の試練」
2026年3月、順調だった株式市場に冷や水が浴びせられました。中東情勢の緊迫化を背景に、日経平均株価は5日ぶりに反落し、一時は前日比1500円を超える大幅な下落を記録しました。
新NISAの「つみたて投資枠」などで**eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）やeMAXIS Slim 米国株式（S&P500）**を買っている方の中には、スマートフォンの評価額画面を見て、「こんなに減るなんて聞いていない！」と驚いている方も多いのではないでしょうか。しかし、投資の世界では、こうした「予期せぬ波乱」は避けて通れないものです。今回は、このニュースが私たちの資産にどう影響し、どう向き合うべきかを冷静に考えていきましょう。
なぜ中東情勢が、米株や全世界株の「重石」になるのか
今回の波乱の主役は、中東の地政学リスクです。ニュースで報じられている通り、「ホルムズ海峡の封鎖」という懸念が現実味を帯びてきたことが、投資家の心理を冷やし、株価を押し下げています。
なぜ遠い中東の出来事が、米国の企業や全世界の株価に関係するのでしょうか。その最大の理由は「原油価格」です。ホルムズ海峡は世界の原油供給の要所であり、ここが閉鎖されるとエネルギー価格が急騰します。原油高は企業の輸送コストや製造コストを押し上げ、利益を圧迫します。さらに、物価上昇（インフレ）を再燃させ、米国連邦準備制度理事会（FRB）などが金利を下げにくくなるという連鎖を引き起こす可能性があるのです。
ホルムズ海峡と原油高。私たちの資産にどう影響する可能性があるか
原油高が続くと、世界景気が停滞する一方で物価が上がる「スタグフレーション」への懸念が生じます。そうなれば、S&P500などの株価指数も一時的に調整局面に入る可能性があります。
しかし、自分の資産への影響を考える上で忘れてはいけないのは、私たちが投資しているのは「世界中の優れた企業の集合体」だということです。たとえ一時的にコストが増えても、それを乗り越えて成長し続ける力を持つ企業（例えば、Apple Inc.やMicrosoft Corporationなど）に私たちは投資しています。今回の下落は、資産が消えてなくなることではなく、資産の「評価額」が一時的に揺れ動いている状態であると考えられます。
投資初心者が注目すべきポイント：暴落時こそ「インデックス投資の真価」が問われる
ここで、投資初心者が注目すべき「究極の対策」をお伝えします。それは、「何もせず、淡々と積み立てを続ける」ことです。
インデックス投資の最大の武器は、定額で買い続ける「ドル・コスト平均法」です。今回のような大幅な下落局面は、裏を返せば「同じ金額で、より多くの口数を安く買えるチャンス」とも言えます。株価が下がっている時に買い続けることで、将来相場が回復した際に、利益が爆発的に増える可能性を秘めています。逆に、ここで怖くなって売ってしまうと、その瞬間に損失が確定し、将来の成長を取りこぼすことになってしまいます。
まとめ：10年後の自分から見れば、今の波乱は「小さなノイズ」かもしれない
日経平均の1500円安や中東の緊迫は、確かにショッキングなニュースです。しかし、過去の歴史を振り返れば、マーケットは何度もこうした地政学リスクを乗り越えて最高値を更新してきました。
完璧な予測を立てる必要はありません。大切なのは、自分の投資目的が「明日のお金」ではなく「10年、20年後の豊かな暮らし」であることを思い出すことです。私が7年間の投資経験で学んだのは、一番の敵は「ニュース」ではなく、不安に負けそうになる「自分の心」でした。
皆さんも、スマホの画面をそっと閉じ、いつも通りの日常を過ごしませんか？その「待つ力」こそが、将来の大きな資産を築く鍵になるはずです。
※この記事はあくまで参考情報です。投資を行う際は、ご自身でよく考えたうえで判断してください。
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